プログラム概要このページを印刷する - プログラム概要

病院の特性

 平成18年に佐賀県では2番目となる地域医療支援病院の指定、続いて平成19年に地域がん診療連携拠点病院の指定を受け、佐賀県南西部と長崎県の一部を含む医療圏での急性期型地域中核病院として、地域完結型医療の中心的役割を果たしてきた。

 平成20年からの第5次保健医療計画(佐賀県)において、4疾病としては、急性心筋梗塞・脳卒中は超急性期医療機能、がん・糖尿病は専門的医療機能に位置付けられている。また、5事業でも高度救急医療を提供する地域の拠点病院、地域周産期医療機関、小児医療重点化病院として位置付けされるなど、佐賀県南部保健医療圏の核となっている。

 また、佐賀県南西部の救急医療の中核でもあり、集中治療を行うICU、心臓疾患・脳卒中の急性期治療を行うCCUの設置、小児救急では地域の拠点病院として救急医療体制を整備し、3次救急病院として24時間の対応を行っている。昨年は、3,085名の患者が救急車によって搬送された。時間外は内科系、外科系、小児科の当直医師が対応し、必要に応じて専門領域の医師の協力が得られるように、全ての診療科がバックアップ体制をとっている。平成23年9月にはヘリポートを備えた救命救急センターが設置された。

 臨床研究と教育にも力を注ぎ、平成20年には臨床研究部の設置、そして佐賀県では唯一となる附属看護学校では、看護基礎教育の充実を図っている。

歯科臨床研修プログラムの概要

1.研修プログラムの名称

国立病院機構嬉野医療センター歯科医師臨床研修プログラム(定員2名)

2.プログラムの目的と特徴

 1年間の臨床研修によりプライマリ・ケアにおける基本的な診療能力を修することが可能になると共に、厚生労働省の臨床研修の到達目標および基本的診療業務内容を達成することを目的とする。

 歯科医師に求められる基本的な診療能力や全身状態にも配慮できる幅広い医療知識を身に付け、歯科医師としての人格を涵養する。総合病院における歯科・歯科口腔外科の特色を生かし、医科歯科の連携により総合診療科(内科)、救急部での研修を行い医科研修医対象の教育プログラムへの参加を通して全身的疾患に対する医療知識を身に付ける。当科は専有病床を有していないが、年間の全身麻酔手術症例数は 100 例以上あるので入院症例の研修が可能である。日常の診療では病棟、外来を分けず、有病者の歯科治療、病棟患者の管理を経験することにより全身管理研修を行う。研修期間は1年間であるが、研修期間 1 年間の評価、本人の希望により2年目の研修が可能である。

3.研修プログラムの管理

【プログラム責任者】

井原 功一郎

【研修プログラムの構成施設】

・管理型臨床研修施設
 独立行政法人国立病院機構嬉野医療センター

・協力型(II)臨床研修施設
 医療法人清静会古賀歯科医院
 宮﨑歯科医院
 えごし歯科医院
 寺尾歯科医院
 医療法人健栄会 門司歯科医院

4.研修プログラム

研修プログラム
備考 12月から1月 協力型(II)臨床研修施設において、8週の地域歯科研修を実施予定

嬉野医療センター歯科臨床研修管理委員会

所 属 職 名 氏 名 担 当
嬉野医療センター 院長 力武 一久 研修管理委員長
 〃 歯科口腔外科部長 井原 功一郎 プログラム責任者
 〃 教育研修部長 内藤 愼二  
 〃 歯科口腔外科レジデント 森 啓輔 副プログラム責任者
 〃 事務部長 村上 和明 事務部門の責任者
 〃 教育研修係長 福田 純子  
 〃 庶務係長 長野 奨  
古賀歯科医院 理事長 古賀 正章 研修実施責任者
えごし歯科医院 院長 江越 良輔  〃
宮﨑歯科医院 院長 宮﨑 祥徳  〃
寺尾歯科医院 副院長 山口 斉  〃
門司歯科医院 副院長 一木 数由  〃
久保田歯科口腔外科医院 院長 久保田 英朗 外部委員

5.募集定員並びに募集及び採用の方法

採用定員

令和6年度 2名【国立病院機構嬉野医療センター歯科医師臨床研修プログラム】

募集及び採用の方法

公募により行い、面接および歯科医師臨床研修マッチングプログラムにより決定する。

6.処遇

  1. 常勤・非常勤の別:常勤(期間職員)
  2. 研修手当:基本給 283,680 円 (賞与あり)
  3. 勤務時間:8:30~16:30 (基本的な勤務時間)
    なお、患者の状況に応じ、勤務時間を変更する場合がある。
  4. 休暇:土日祝日、年末年始(12/29~1/3)、年次休暇20日付与。
  5. 当直:なし
  6. 宿舎:なし
  7. 社会保険等:健康保険(厚生労働省第二共済組合)、厚生年金(協会けんぽ)、雇用保険
  8. 健康管理:年2回(定期健康診断)
  9. 歯科医師賠償責任保険に関する事項:個人加入(強制)
  10. 外部の研修活動に関する事項:学会・研修会への参加可(必要と認められたものに限る。参加費用の支給有り。)